大手マスコミ各社トップと安倍首相の会食。
　1月7日読売の渡辺恒雄会長から始まって朝日・産経・日経・毎日・フジテレビ・テレビ朝日・共同通信など各社会長もしくは社長それぞれと安倍首相との間で会食が、都内の高級割烹やホテル内の料理店で2～3時間づつ次々行われ、その後さらに各社の政治部長や論説委員長・解説委員など幹部たちともそれぞれ安倍首相の会食がおこなわれたとのこと。
　このニューソースは3月31日と4月11日の赤旗の記事（インターネットで見れる。スクープというか、新聞では同紙以外には載っていないとみられる）だが、それによれば「こうした会合は割り勘ではないだろう。ジャーナリズムの世界では『おごってもらったら、おごり返せ』とされている。安倍首相にどう、おごり返すのだろうか」。
　「メディアも安倍政権の宣伝紙のようになっている。」「まったく客観性がなく、安倍の言っていることを並べているだけ」
　「欧米では、メディア経営者は現職の政権トップとの接触を控えるのが不文律」
　「（不偏不党にして）権力を監視するジャーナリズムの役割を放棄していると言わざるをえません」と。

　（かく言う筆者は赤旗が書いていることをそのままに並べているだけみたいだが、これらの論評は事実無根で的外れなのだろうか）
　インターネットで調べても、会食の事実否定はどこにも見られない。（会食でどんな話をしたのか、割り勘か奢りかなどのことは不明だとしても。）
　会食したからといって、或いは奢られたからといって、報道や論評に手心が加えられるようになるとは決めつけられないが、そうなる可能性は否定できないだろう。
　親しく対話することによって真意や胸の内を読み取ることができるなどの点で役立つといったこともあるだろうが、その副作用は必ず付きまとうと考えられる。
　どうしても、相手におもねる（へつらい、きげんをとる）書きぶり話しぶりになり、忖度した（気を回した）論評のしかたになって、鋭い批判や切込みができなくなってしまいがちになる、と考えざるを得まい。
　ジャーナリズムには権力の監視・チェックする役割が求められるが、日本の主要メディアには、こうなるとそれはとても期待できそうになく、むしろ、そのジャーナリズム―マスコミやメディア―をこちらが監視・チェックしなければならない、少なくともそれらの報道や論評を鵜呑みしてはならず、騙されてはならない、ということだろう。